引越しでやること一覧【時期別】引越し日から自動で逆算

引越しでやることは「予約が必要なもの」から片づける

引越しの準備でいちばん困るのは、やることの量よりも「気づいたときには予約が埋まっていた」という状況です。引越し業者、ネット回線の開通工事、自治体の粗大ごみ収集、ガスの開栓立会いは、どれも相手の空き状況に左右されます。

そのため、やることリストは単純な時系列ではなく「相手の都合で日程が決まるもの」を最優先に並べるのがコツです。具体的には、引越し日が決まったらすぐに、引越し業者の見積もり依頼とネット回線の申込を進めましょう。光回線は申込から開通まで数週間〜1か月以上かかることがあり、2〜4月の繁忙期はさらに延びる傾向があります。

次に優先したいのが、今の部屋の解約通知です。賃貸物件の解約予告期間は契約書で決まっており、1か月前が一般的ですが、2か月前と定めている物件もあります。予告が遅れると、住んでいない期間の家賃を払うことになるため、契約書を早めに確認しておきましょう。

時期別のやること

1か月前までにやることは、引越し業者の比較と予約、ネット回線の申込、今の部屋の解約通知です。新居が決まっていない場合は、物件探しと初期費用の確認もこの時期に進めます。

2〜3週間前には、粗大ごみや不用品の処分を申し込みます。自治体の粗大ごみ収集は予約制で、繁忙期は2〜3週間先まで埋まることがあります。荷物が減ればトラックのサイズが小さくなり、引越し代を抑えることにもつながります。あわせて、新居で使う家具・家電の購入と配送日の手配、荷造りの開始もこの時期です。

1週間前には、電気・ガス・水道の停止と開始の連絡、郵便の転居届（e転居）を済ませます。e転居は登録完了まで3〜7営業日ほどかかるため、引越し直前に出すと転送開始が間に合わないことがあります。

前日は冷蔵庫の電源を切って霜取りと水抜きをし、洗濯機の水抜きも済ませます。当日は旧居の退去立会いと鍵の返却、新居のガス開栓の立会いがあります。

引越し後に期限がある手続き

引越し後の手続きの中には、法律で期限が決まっているものがあります。別の市区町村へ引越した場合の転入届、同じ市区町村内で引越した場合の転居届は、どちらも新しい住所に住み始めてから14日以内に届け出る必要があります。

転入届・転居届と同時に、マイナンバーカードの住所変更も行いましょう。カードには最新の住所を記載する必要があり、窓口で手続きします。国民健康保険や国民年金に加入している人は、その手続きも同じタイミングでまとめて済ませると効率的です。

運転免許証の住所変更は「速やかに」行うことが定められています。そのほか、銀行・クレジットカード・スマホ・保険・通販サイトなどの住所変更も、重要な郵便物が旧住所に届かないよう早めに進めましょう。

やることを漏らさないコツ

やることを漏らさないためには、紙のチェックリストを眺めるよりも、自分の引越し日に合わせて期限を決めてしまうのが効果的です。このページのツールは、引越し日・世帯・引越し先の種類（別の市区町村か同じ市区町村内か）に合わせて、必要な項目だけを期限順に表示します。

チェックを入れた内容はお使いのブラウザに保存されるので、次に開いたときも続きから確認できます。カレンダーに追加するボタンを使えば、スマホのカレンダーに期限を登録しておくこともできます。